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サブプライムローン問題の本質

2011.10.28

サブプライムローン問題の本質は、米住宅価格の下落だ。それはいくつもの経路で金融を揺さぶった。一番基本にあるのは、住宅価格の下落に伴い、サブプライムローンの返済が滞ったことだ。延滞率は20％に迫った。それを受けてサブプライムローンが裏づけ資庫になっている住宅ローン担保証券（RMBS）の価値が毀損し、さらにそのRMBSを組み込んだ債務担保証券（CDO）の価格が急落した。サブプライムローンを組み込んだCDOは、格付けが最上級のトリプルAでも元の価格の半分を割り込んだ。

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このためCDOを買っていたヘッジファンドや欧米の金融機閃か大きな損失を被った。これはサブプライムローン関連商品の連鎖崩壊といえる。CDOなどで損失を被った投資家は、リスクを取ることに慎重になった。それほどリスクが高くないと思われていた資産担保コマーシャルペーパー（ABCP）市場でもヘッジファンドなどが購入を手控えたため、残高は120兆円から70兆円台に落ち込む。数十兆円の市場が消えてしまった。CDO、ABCPだけでなくローン担保証券（CLO）、資産担保証券（ABS）、商業用不動産ローン担保証券（CMBS）、借り入れで規模を膨らました買収（LBO）、新規株式公開（IPO）、企業の買収・合併（M＆A）などの市場でリスクテーカーがいなくなり取引は急縮小した。金融機関は高収益のはけ口の大半を失った。高いリスクを伴う新しい金融商品のメルトダウンといえた。銀行では融資の劣化が進んだ。住宅価格の下落は、その上昇を見込んで借金をしていた家計を直撃した。このため住宅融資だけでなく、自動車ローンや消費者ローンなども焦げ付きが増えはじめた。